ぶひんブログ

【イントロ】 　生きていくためにはお金を稼がないといけません。コレが本当にツライ[1]。お金を稼ぐには労働者として働くのが一番わかり易い手段です。一昔前は就職氷河期と呼ばれ、労働者として働くことも困難な時代がありましたが、最近は就活生の売り手市場と呼ばれるほど就職環境が改善しているようです[2]。いいことです。 　そんな中でも相変わらず厳しいのがアカデミックポストをめぐる就活市場です。大学の予算減にともなうポストの減少と大学院重点化に伴う博士号取得者の増加が合わさって、任期なしの常勤職、いわゆるパーマネントポストに就くことが年々厳しくなっている印象です。そんな中でも特に厳しいと言われているのが、素粒子理論のポストです[3]。非常に優秀な方たちが数少ないポストを巡って日々研究業績を競い合わせる過酷な環境です。ポストを手に入れるまでどうしているかというと、ポスドクとして色々な研究施設で腕を磨くわけです。当時の同期とかも「無給ポスドクするわ」といって大学院を卒業していき、僕の労働の概念が壊れました[4]。そこまで過酷な環境に身を置かないと手に入れることができないパーマネントポスト、一体どれくらいの業績が必要なのでしょうか？ 　そこで本記事では、旧帝国７大学の素粒子理論研究室の教授、准教授、講師、助教を対象に、業績(論文数・引用数・h-index)を調査しました。 【方法】 　調査対象は旧帝国７大学の物理学科素粒子理論研究室所属のパーマネントスタッフ(合計４７人)としました。業績は ”INSPIRE”[5]のデータを参考としました。INSPIREでは「プレプリントサーバー掲載の論文を含むパターン」と、「出版済み論文のみを含むパターン」の業績が記載されていますが、前回までの調査と合わせるために「出版済み論文のみ」の業績を参照しました。また、学位取得年数は”CiNii Dissertations”[6]に登録されている学位論文の学位授与年月日等を参考にしました。それぞれの値がわからなかった方は集計から除いています。 (感想)素粒子理論はINSPIREに殆どのデータが集約されていて調査がやりやすかったです。他の分野も見習って欲しいものです。 【結果】 図1、図２，図3に論文数・引用数・h-indexと学位取得後経過年数の関係を示します。

＊2020/8/16追記：一部修正結果を一番下に追記しています。 【イントロ】 　「井の中の蛙大海を知らず」ということわざがありますが、これは「狭い見識にとらわれて、他に広い世界があることを知らないで、自分の住んでいるところがすべてだと思い込んでいる人のこと」[1]を意味する有名なカエルの擬人化です。専門家として、自分の分野の分野を極めようとするとどうしてもよその分野への意識がおろそかになってしまいがちです。バランス取るのは難しいですが、幅広い視点を意識しないとダメですよね。 　前回の記事[2]では、日本の最高最高学府である東大教授になるにはどれくらいの業績が必要か調査しましたが、「これって海外大と比較してどうなの？」という当然の疑問をいただきました。この疑問の解決のためには、東大教授になるための業績が海外のトップ大学と比べてどのくらい難しいのか定量的に比較して見る必要があります。 　そこで本記事では、海外トップ大学として有名なHarvard、MIT、CaltechのProfessor(教授)、Associate Professor(准教授)、Lecturer(講師)、Assistant Professor(助教)の業績(論文数、引用数、h-index)を調査し、東大の結果と比較してみることにしました。 【方法】 　調査対象は、著者の趣味としてHarvard[3]、MIT[4]、Caltech[5]のCondensed Matter部門のfacultyを対象としました。各人の業績(論文数、引用数、h-index)をGoogle Scholar[6]を使用して確認しました。確認できなかった方は集計対象から除外しました。 　集計結果を前回調査した東大物工教員陣の結果と比較することで、東大と海外大で教員になるための難易度の違いを明らかにすることを目指しました。前回同様、各指標は各人の学位取得年からの経過年数で整理しました。 (余談)海外って、Associate Professor(准教授)、Lecturer(講師)、Assistant Professor(助教)がほとんどいない結果になりました。みんなProfessorとして独立したPIなんですね。日本の講座制とは大きく違うなということを認識できました。 【結果1】 　図1、図２，図3に論文数・引用

【イントロ】 　「何者にも縛られず自由に生きたい」とおもっても、現実のしがらみの中ではやりたいことではなくやれることを選択してしまいがちなのが人生です[1]。わりと自由なイメージのある研究者という職業でも、自分のやりたい研究というよりもプロジェクトの一環としての研究や予算が獲れる研究をやらざるを得ない局面も多々あるかと思います(よく知らない)。そうはいっても、究極的にはPrincipal Investigator(PI)となって自分のやりたい研究をやりたいというのが、自然な気持ちではないでしょうか。 　代表的なPIの形としては、大学教授として自分の研究室を運営するというのが一つの完成形ではないかと思います。それではそんな大学教授には一体どれだけの業績を出せばなれるのでしょうか？「大学教授になりてぇ～」とおもってもどれくらい頑張ればいいのかわからないとやる気が空回りしてしまいます。 　そこで本記事では、最高学府の中でも最高と思われる東京大学を対象に、大学教員がどれくらいの業績を出しているのか、つまりどれくらいの業績を出せば大学教授・准教授・講師・助教になれるのか論文数・引用数・h-indexの観点から調べました。 【方法】 　調査対象は著者の趣味として東京大学工学部物理工学科の教員を対象としました[2]。ホームページに記載されている各研究室の教授・准教授・講師・助教の業績をResearcherID[3]とGoogle Scholar[4]を利用して論文数・引用数・h-indexの観点から調べました。特任教員のかたも含んでいます。どちらのサイトでも結果が見つからなかった方は調査対象から除外しました。基本はResearcheIDで確認し、見つからなかった場合のみGoogle Scholarで調査しました。 　各指標は各人の学位取得年からの経過年数で整理しました。博士中退即助教の方や、修士卒企業就職後アカデミックに戻ってきた方は中退年・修士卒年を経過年数のスタートとしました。 【結果】 図1,図2,図3に論文数・引用数・h-indexと学位取得後経過年数の関係を示します。 縦軸は全て対数表示になっています。 図1　学位取得後年数と出版論文数の関係 図2　学位取得後年数と総引用数の関係 図3　学位取得後年数と出版論文数の関

【イントロ】 　「自分の分野にだけ閉じこもってタコツボ化してはいけない」とは、学問だけでなく様々な分野において言われることだと思います。新しいアイデアは様々な既知のアイデアの組み合わせから生み出されるため、色々な分野の情報を積極的に取り入れていくのは大事な事です[1]。これまでの記事では固体物性に関わる雑誌や研究者の業績について調べてきましたが、はたして他の分野の業績はどうなっているのだろうと思い、調査を行ってみることにしました。 　調査対象となりうる分野は天文や素粒子、数学から、化学、生物まで幅広くありますが、友人からの依頼もあり対象分野は地学分野とすることにしました。地学分野を専門とする大型の研究施設で、年報から業績をまとまった形で確認できるという点から、東京大学地震研究所[2]の研究業績を調査してみることにしました。 【方法】 　調査対象は、東大地震研の2014～2016年度の年報に記載されている、助教(JK)の研究業績としました。確認したのは論文数、出版論文のImpact Factor(IF)です。プロシーディングはカウントの対象外としました。論文の見落としはないように確認しましたが、数え落としの可能性はゼロにできないので、今回の調査結果は下限値であるという認識です。また、実際は一人非JKが含まれていますが、そのラベルは秘密です。 　(余談１)調査してみて面白かったのは、「地震」研という名前からは思いつかないほど多様な研究分野があることでした。地球計測、地震予知、火山噴火といった地震関係から、海半球観測、巨大地震津波といった海洋系、それらをカバーする観測機器、また数理系や高エネルギー系といったちょっと地震との直接のつながりをイメージできない分野まで多様な分野をカバーしている研究所であるということが調べてみてわかりました（おもしろかった）。 　(余談２)Geophys. Res. Lett.[3]やJ. Geophys. Res.[4]といった固体物性では出てこない雑誌に掲載されている論文が多く、世の中にある論文誌の多様性に驚かされました。その分、知らない雑誌のIFの確認に骨が折れました。。。 【結果】 　図1に論文出版数、図2に合計IF、図3に平均IF、そして図4にJK指数(1st論文数x3pt＋2nd論文数x2pt＋3rd以降論文数x1

【イントロ】 　「5000兆円ほしい」が人類共通の願望であるように、この世はお金がないと生きていけません。そしてお金はお金があるところにあつまり更にお金を生むという、ステキな循環が存在しているようです[１]。まさに、この世は資本主義。一方で、「金が金を生むような現象が研究の世界でも生じているのか？」というのは自明ではないように思えます。なぜなら、研究はアイデアが大切ですから、お金がなくてもアイデア次第で研究成果の生産性を上げることができると考えられるからです。一方でかの有名な理論物理学者フィリップ・W・アンダーソンは「カネの大切さを決して軽く見るな」[2]と述べており、科学研究でもお金が重要であることを示唆しています。 　そこで本記事では、研究費と出版論文数の関係を調べることで、この疑問の解消を試みようと思います。 【方法】 　今回の調査対象は、東京大学(実験系、理論系)と大阪大学(実験系)に所属する物性物理系研究室としました。実験系と理論系、東大と地方旧帝国大学の比較を行うために上記を対象としました。あと著者の趣味です。調査期間は2014/1～2016/7です。昔調べたからです。 　各研究室のホームページを確認し、該当期間の出版済み論文数を確認しました(プロシーディングは除きました)。また、同期間を実施期間に含む所属スタッフの科研費を科研費データベース[3]を使用して調査しました。本人が代表研究者の科研費だけでなく、連携担当者となっている科研費の金額も含めました。 　何人かのスタッフの方は「さきがけ」[4]といったJSTの別予算も取得されていましたが、こちらの予算は含めていません。もともとの科研費の額が大きい研究室に所属している方が多いため、「研究費の多い研究室は出版された論文も多いのか？」という仮説を検証するための傾向の確認には利用できると考えたからです。 【結果】 　図１に関連科研費と出版論文数の関係を示しています。 図1　関連科研費と出版論文数関係 　なんとなく、関連科研費が多い研究室ほど出版論文数も多いように見えます。ただし、ばらつきも大きく相関係数R^2＝0.3程度なので弱い正の相関があるのかなぁと言う程度です。同じ東大で比較すると、理論系のほうが研究費に縛られず論文がかけるので、論文数も多いかと思っていましたが、